小さな不安が、見守りサービスを調べる入口になる
離れて暮らす親に毎日電話するほどではない。
けれど、何日も連絡がないと気になる。
高齢者向けの見守りサービスを調べる人は、介護が本格化した後だけでなく、こうした小さな不安が増えた段階にもいる。
選択肢は多い。
セコムやALSOKのように駆けつけを連想しやすいサービス、象印みまもりほっとラインのように生活反応を知らせる仕組み、東京ガスやパナソニックの住まいに近いサービス。
さらに、Amazon Echo ShowやLINEで家族がゆるく確認する方法もある。
名前だけでは比較しやすそうに見えるが、役割はかなり違う。
契約後に回るかどうかを見る
見守りサービスは、契約した瞬間に不安が消えるものではない。
親が嫌がらずに使えるか。
通知を受ける家族が疲れないか。
緊急時に誰が現地へ行けるのか。
機能一覧より、日常の中で無理なく回るかが大切になる。
緊急対応を重視するなら、駆けつけ型のサービスが候補になる。
日々の生活リズムの変化を知りたいなら、ポットや家電、ドアなどの利用状況を手がかりにする生活反応型が合う場合もある。
どちらが上という話ではなく、家族が知りたい情報の細かさが違う。
カメラや会話端末は、本人の納得が前提
Amazon Echo Showのような画面付き端末やLINEのビデオ通話は、顔を見て話せるのが強みだ。
孫の写真を見せる、買い物の相談をする、薬を飲んだか軽く聞く。
見守りを会話の延長にしやすい。
ただ、常にカメラがあることを負担に感じる人もいる。
家族の安心が、本人には監視のように映ることがあるからだ。
設置前には、いつつなぐのか、勝手につながるのか、使わない時間はどうするのかを話しておきたい。
置き場所、配線、通信環境、電池交換、故障時の問い合わせ先も確認しておくと、後の負担が見えやすい。
通知先を増やせばよいわけではない
地域包括支援センター、訪問介護、訪問看護、かかりつけ医、薬局など、在宅ケアに関わる人が増えるほど情報共有は大切になる。
一方で、通知先を増やしすぎると、誰が確認したのか分からない、同じ家族だけが対応する、といった問題も起こりやすい。
主に通知を見る人、予備で確認する人、緊急時に現地へ行ける人を分けておく。
通知が来たらすぐ電話するのか、少し待つのか、近所の親族に連絡するのか。
契約前に家族で簡単なルールを決めておくと、運用の姿が見えやすい。
高齢者見守りサービスは、家族の不安を消す装置ではない。
親の暮らしを尊重しながら、気づきを増やす道具として選びたい。
